知らなきゃ損！住宅に関する税金や補助金について

住宅を購入する際には税金を支払う必要もありますが、実はこの税金が減税対象となったり補助金が受け取れたりするケースがあります。税金や補助金に関する知識を持っていなければ、制度があることを知らなくて減税措置や補助金を活用できません。知らなければ損してしまう可能性が高いので、住宅を購入する際には税金や補助金に関する知識を身につけておくようにしてください。

たとえば、2019年の10月には消費税率10%への引き上げが行われましたが、これによって引き上げ後の住宅購入やリフォームを支援する制度が登場しました。次世代住宅ポイント制度と呼ばれ、耐震性能などの条件を満たす新築では最大35万円相当、リフォームでは最大60万円相当の商品と交換できるポイントが付与されるという魅力的な制度だったと言えます。条件には断熱等性能等級4、劣化対策等級3、耐震等級2以上などが設定されており、条件を満たすごとにポイントが加算されるシステムです。ポイントの発行は2020年の8月で終了ですが、こういった補助金制度は今後も登場する可能性が高いのでチェックが必要だと言えます。

住宅ローンについては建物や年収などの条件を満たすことで、減税される制度があるので、条件を満たしている場合は減税措置の申請を行うことがおすすめです。指定された期間内に自ら居住すること、合計所得金額が3,000万円以下であること、借入期間が10年以上であることなどの条件がありますが、減税措置を受けることができれば住宅ローンの支払いの負担が軽減されます。全く減税されない場合と比較すると、トータルで住宅にかかる費用に大きな差が出るので、書類を用意する手間や条件を確認する手間がかかっても減税措置を利用することがおすすめです。

住宅に関する税金や補助金のことを知らなければ、耐震性などで条件を満たさない部分があって制度を利用することができなかったり、気がついたときには申請期限が過ぎていたりする可能性があるので注意が必要だと言えます。減税や補助金の制度を利用することができれば、何も利用しないよりもかなりお得に住宅を購入することができるようになるでしょう。利用するハウスメーカーなどでアドバイスをもらうことができるケースもありますが、ローンや税金、補助金などの相談を積極的に受けつけている場所でなければ教えてもらえない可能性もあります。便利な制度を見逃さないためにも、税金や補助金について正しい知識を身につけておくようにしましょう。